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au 新800MHz帯 対応機種一覧」の最新版変更点

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 2008/4
 auは、サービスエリアマップにおいて、新800MHz帯のみのエリア(と思われる)を表示し始めました。
 http://www.au.kddi.com/service_area/index.html
 上記エリアマップで緑色で表記されているエリアです。
 注意書きとして以下の表記があります。
 ----
 注1) こちらのエリアは以下のau電話・データ通信カードがご利用いただけます。
 [au電話]INFOBAR 2、DRAPE、W6Xシリーズ、W56T、W55T、W54S、W54SA、W54T、Woooケータイ W53H、W53K、W53S、EXILIM ケータイ W53CA、W53T、W52CA、W52SH、W52H、ウォークマン® ケータイ W52S、W52SA、W47T
 [データ通信カード(通話はご利用いただけません)] W05K
 ----
 対象となるエリアはまだ狭いですが、これらのエリアにお住まいの方や出かける可能性のある方は注意したほうがよろしいかと思われます。
 
 ---------------------
 周波数(推定)
 
 端末側送信  824.76~829.23MHz
 
 ・W47T(東芝)
-・W46T(東芝)
-・W51PT(Pantech & Curitel)
-・W51SAPF(三洋)
+・W46T(DRAPE)(東芝)
+・W51PT(Pantech & Curitel)[未発売]
+・W51SAPF(三洋)[未発売]
 ・W52CA(カシオ)
 ・W52H(日立)
-・W52PT(Pantech & Curitel)
+・W52PT(Pantech & Curitel)[未発売]
 ・W52S(ソニーエリクソン)
 ・W52SA(三洋)
-・W52SAPF(三洋)
+・W52SAPF(三洋)[未発売]
 ・W52SH(シャープ)
-・W52Tpf(東芝)
+・W52Tpf(東芝)[未発売]
 ・W53CA(カシオ)
 ・W53H(日立)
 ・W53K(京セラ)
 ・W53S(ソニーエリクソン)
 ・W53T(東芝)
 ・W54S(ソニーエリクソン)
 ・W54SA(三洋)
 ・W54T(東芝)
-・W55SA(三洋)
+・W55SA(INFOBAR 2)(三洋)
 ・W55T(東芝)
 ・W56T(東芝)
-・W61CA(カシオ)
-・W61H(日立)
-・W61K(京セラ)
-・W61P(PMC)
-・W61PT(Pantech & Curitel)
-・W61T(東芝)
-・W61S(ソニーエリクソン)
-・W61SH(シャープ)
-・W62K(京セラ)
-・W62SA(三洋)
+
+・W6xシリーズ
 
 ・WM-M200(セイコーインスツル)
 ・WM-M210(セイコーインスツル)
 ・W04K(京セラ)
 ・W05K(京セラ)
 ・KCMV(京セラ)
 ・KCMP(京セラ)
 
 未対応(W5xシリーズ)
 W51H
 W51CA
 W51P
 W51S
 W51SH
 W51SA
 W51K
 W51T
 W52P
 W52K
 W52T
 W53SA
 
 --------------
 http://www.asahi.com/digital/nikkanko/NKK200708060001.html
 
 日刊工業新聞ニュース
 
 KDDI、3周端数帯対応端末を秋モデルから展開
 
 2007年08月06日
 
  KDDIは今秋以降に発売する主要携帯電話端末に、既存の800メガヘルツ帯に加え、新800メガヘルツ帯と2ギガヘルツ帯の三つの周波数帯に対応する機能の搭載を明らかにした。また世界で最も普及する通信規格である「GSM」も今後搭載していく。周波数再編に対応するとともに、世界標準端末と同一の機能を装備することで端末メーカーの開発、製造コストを軽減し国際競争力強化を支援する。
 
  KDDIは現在の第3世代(3G)携帯電話サービスを800メガヘルツ周波数帯を中心に提供する。しかし総務省の周波数再編方針により2012年までに新800メガヘルツや2ギガヘルツ帯への移行が決定。すでに基地局側の整備は進めており、07年度は約2600億円を新周波数帯整備に投じる。
 
  これに合わせて端末側も対応を進める。米クアルコムが開発した3周波数帯に対応するチップセットを端末メーカーに搭載するよう要請。メーカー各社は今秋モデルから本格搭載する。世界で広く普及する第2世代携帯電話規格「GSM」対応機能も搭載する方針だ。
 
  こうした対応により今後販売される端末は3G、2Gとも世界市場に対応。利用者は自分の端末を海外に持ち出して通話ができるようになる。端末メーカーはKDDI向けに開発した端末を海外市場向けに転用することが可能になり、海外展開が進めやすくなる。