一般理論　第三篇

第三篇　消費性向

第八章　消費性向　（１）客観的要因

目的：雇用量を決定するものは何かを発見する事

消費性向に影響を及ぼす客観的要因

1. 賃金単位の変化
2. 所得と純所得の差異の変化
3. 純所得の計算において考慮に入れられない資本価値の意外の変化
4. 時差割引率（財の現在と将来の交換比率の変化）
5. 財政政策の変化
6. 現在の所得水準と将来の所得水準の関係についての期待の変化

これらの要因は安定しており影響も小さい。

雇用量・・・期待される消費と期待される投資との関数
消費・・・純所得の関数すなわち純投資の関数

第九章　消費性向（２）主観的要因

用心、深慮、打算、向上、独立、企業、自尊、貪欲

所得が一定であれば、貯蓄に励むと所得が減少する。
※これは一個人についてではなく、全体で、という意味である。

第十章　限界消費性向と乗数

社会の実質所得が増減するとき、その消費も増減するが、
後者は前者ほど速やかには増減しない。

限界消費性向とは、所得が増減したときの変化量を、消費の増減変化量で割ったもの。
このときの所得と消費は「実質」ではなく「賃金単位表示」である。

Cw:消費
Yw:所得

限界消費性向＝⊿Cw/⊿Yw

さらに投資Iwも考慮すると

⊿Yw=k⊿Ie　　kは投資乗数

限界消費性向が大きいほど、投資の変動による雇用の変動は大きくなる。

限界消費性向は雇用が増加するにつれて、つまり実質所得が増加するにつれて、減少していく。

ただし、平均消費性向も高ければ、投資の変動の影響の絶対的効果は減少する。