silverbullet @Wiki 一般理論 第三篇

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第三篇 消費性向

第八章 消費性向 (1)客観的要因


目的:雇用量を決定するものは何かを発見する事

消費性向に影響を及ぼす客観的要因
  1. 賃金単位の変化
  2. 所得と純所得の差異の変化
  3. 純所得の計算において考慮に入れられない資本価値の意外の変化
  4. 時差割引率(財の現在と将来の交換比率の変化)
  5. 財政政策の変化
  6. 現在の所得水準と将来の所得水準の関係についての期待の変化

これらの要因は安定しており影響も小さい。


雇用量・・・期待される消費と期待される投資との関数
消費・・・純所得の関数すなわち純投資の関数

第九章 消費性向(2)主観的要因


用心、深慮、打算、向上、独立、企業、自尊、貪欲

所得が一定であれば、貯蓄に励むと所得が減少する。
※これは一個人についてではなく、全体で、という意味である。

第十章 限界消費性向と乗数


社会の実質所得が増減するとき、その消費も増減するが、
後者は前者ほど速やかには増減しない。

限界消費性向とは、所得が増減したときの変化量を、消費の増減変化量で割ったもの。
このときの所得と消費は「実質」ではなく「賃金単位表示」である。

Cw:消費
Yw:所得

限界消費性向=⊿Cw/⊿Yw

さらに投資Iwも考慮すると

⊿Yw=k⊿Ie  kは投資乗数

限界消費性向が大きいほど、投資の変動による雇用の変動は大きくなる。

限界消費性向は雇用が増加するにつれて、つまり実質所得が増加するにつれて、減少していく。


ただし、平均消費性向も高ければ、投資の変動の影響の絶対的効果は減少する。