一般理論

The General Theory of Employment Interest and Money
雇用・利子および貨幣の一般理論。
John Maynard Keynes
J.M.ケインズ
塩野谷裕一訳

第一篇　序論

第一章　一般理論

古典派理論はある特定の条件のもとでしかあてはまらないものであり、
現実の経済社会にあてはめることはできない。
それに対比するという意味で「一般」理論と名づけた。

第二章　古典派経済学の公準

価値および生産の理論＝経済学　が扱ってきた問題

• 一定量の資源の異なった用途への配分
• それらの相対的報酬およびそれらによって生み出される生産物の相対的価値を決定する諸条件

それが、「古典派経済学」

利用可能な資源の量に関する問題については、

• 何が　利用可能な資源の現実の利用（＝雇用）　を決定するか

についてはほとんど吟味されなかった。

古典派の雇用理論の基本公準

1. 賃金は労働の限界生産物に等しい→競争と市場とが不完全な場合あてはまらない。
2. 一定の労働量が雇用されている場合、賃金の効用はその雇用量の限界不効用(marginal disutility)に等しい。→労働者の団結があるとあてはまらない。

この公準によれば失業には摩擦的失業と自発的失業しか存在しない。
「非自発的失業」は存在しない。

労働者は「いくらもらえるか」にこだわるのであって、実質賃金にはこだわらない。

雇用の減少時には、
労働者は賃金の切り下げに容易に応ずるので貨幣賃金は下落し、
産出量が減少すると一定の資本設備に対する限界収穫が増大するので実質賃金は上昇する。

労働者は貨幣賃金が不変であれば、たとえ実質賃金が下落しても、労働の供給を減少させることはない。
だから、賃金交渉が実質賃金を決定するのではない。

非自発的失業の定義
「賃金財の価格が貨幣賃金に比してわずかに上昇した場合に、現行の貨幣賃金で働こうと欲する総労働供給と、その賃金における総労働需要とがともに、現在の雇用量よりも大であるならあ、人々は非自発的に失業している」

第三章　有効需要の原理

総需要関数と総供給関数が交差する点における売り上げの値を有効需要と呼ぶ。
この点において、企業者の期待利潤は最大となる。