一般理論　第二編

The General Theory of Employment Interest and Money（雇用・利子および貨幣の一般理論）
John Maynard Keynes（J.M.ケインズ）　塩野谷裕一訳

第二編　定義と基礎概念

第四章　単位の選定

不満足である単位

• 「国民分配分」
• 「実物資本ストック」
• 「一般物価水準」

雇用理論を取り扱うに当たって使用すべきふたつの数量単位

• 貨幣価値量
• 雇用量

第五章　産出量と雇用量を決定するものとしての期待

1. 製造業者が生産過程を始めるにあたり完成産出物に対して期待できる価格（短期期待）
2. 企業者が完成産出物を資本設備に追加するために購入する場合に、将来獲得を期待できる収益（長期期待）

第六章　所得、貯蓄および投資の定義

• 使用者費用（U)・・・生産にともなう価値の犠牲
• 要素費用（F)・・・他の生産要素に対してその用役とひきかえに支払った額
• 生産物を売却した価格（A)

とすると、　企業者の所得＝A－（U+F)　であり、　総所得＝A－U（=F）　である。

• 補足費用supplementary cost（V）・・・非自発的ではあるが予測不可能ではない設備の減価＝予測される減価が使用者費用を超える額（市場価値の変化や陳腐化や時間経過による損耗など）

とすると、　総純所得＝A-U-V　である。

貯蓄と投資

消費者の貯蓄額＝企業者の投資の額

なぜなら、所得＝産出物の価値＝消費＋投資　であり　貯蓄＝所得-消費　であるから。

第7章　貯蓄と投資の意味についての続論

「貯蓄とは所得のうち消費支出を超過する額である」・・・明白。
「投資」「所得」の定義については意見の相違がある。

総需要を問題とする場合にはある人の貯蓄はある人にとっての投資となるという二面的な事象であることを考慮する必要がある。